2019/02/18
妊娠しているときに、市外に引っ越しをすることになった場合に気になること。
それは、母子手帳や検診補助券は引っ越し先でも今使っているものをそのまま使えるのか?ということです。
何か役所での変更手続きが必要になるのでしょうか?
今回は、引っ越し先で母子手帳や検診補助券がそのまま使えるのか?といった疑問を解決していきます!
母子手帳は引っ越し先でもそのまま使えるの?
引っ越し先でも、「母子手帳」は前の自治体でもらったものをそのまま使い続けることが可能です。
住所変更などの届け出は必要ありません。
母子手帳は、表紙のデザインや妊娠・育児アドバイスなどは自治体が任意で作成しますが、それ以外の基本的な内容は全国共通となっています。
妊娠の経過などの大切な情報が記載されていますので、転院先の産院での重要なデータとなります。
ただし、もしも転入先の方がデザインの方が気に入ったなどの理由で交換したい場合は、転入先で交付してもらうことも可能です。
交換できるかどうかは、引っ越し先の自治体窓口にて確認してください。
検診補助券は引っ越し先でもそのまま使えるの?
「妊婦健診受診票」を始めとする検診補助券は自治体ごとに異なるため、変更手続きが必要となります。
ただし、隣接する市町村への引越しでは、検診補助券をそのまま使える場合もありますので、引っ越し先の自治体窓口にて確認してみて下さい。
また、変更手続きの際は、転入届を出すときに母子手帳と未使用分の検診補助券、印鑑を持参しましょう。
引っ越し先で使用できる妊婦健診受診票などの補助券を新たに発行してもらうことができます。
検診補助券は自治体が独自で決めて発行しているため、補助の金額や内容は自治体によって異なります。
以前住んでいた所では無料で受けられた検診が、新しい住所では一部負担になることもありますのでご注意を。
引っ越しの際に気を付けたいこと
引っ越しする際に忘れてはならないのが「引っ越し先での産院の確保」です。
引っ越し先の近辺に産院が見つからないということも考えられます。
いざ引っ越したものの、受け入れてくれる産院が無い!というのでは、困ったどころの話ではありません。
事前のリサーチと、産院への受け入れ確認はしっかりとしておきましょう!
転院の際には、引っ越し前に妊婦健診をしていた産院から、引っ越し先の産院へ紹介状を書いてもらいましょう。
これまでの妊娠経過などを里帰り先の病院に伝える大切な書類です。
紹介状を書いてもらうには1,000~5,000円ほどの費用が掛かるので、事前に金額を確認しておきましょう。
また、引っ越しする場合には、妊娠後期では無理をすると早産になってしまう危険性があります。
くれぐれも無理をしないように、周りの人にしっかりと頼って引っ越しの準備を進めてくださいね^^
まとめ
引っ越し先では、母子手帳はそのまま使えるけど補助券は変更手続きが必要ということが分かりました。
妊娠中の引っ越しは、くれぐれも無理をしないように安全第一で行いましょう!
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